集団ストーカーで訴えられた会社の商品に発がん性物質混入
前回、（株）良品計画（＝無印良品）が社員に対し、集団ストーカー を行ったとして裁判となった事例を紹介しました。
https://syusutoresistance.hatenablog.com/entry/2019/02/16/092711
すると、ほどなくして、というかタイミング良く、この無印良品の悪いニュースが飛び込んできました。
無印良品が販売しているペットボトル入りの「天然水」と「炭酸水」の一部から、発がん性物質の臭素酸が検出されたというものです。その量は、基準値の２～４倍にあたる１リットル当たり０・０２～０・０４ミリグラムとのことです。
ちなみに、臭素酸とはこのようなものです。
https://matome.naver.jp/m/odai/2147769758733145601
対象は、昨年７月から販売されていたもので、その製造は、富山県黒部市の「黒部名水」に委託されていたようです。
判明したきっかけは、今年の２月１２日の台湾への輸出に伴う検査ということですが、その原因は特定できていないようです。
https://news.yahoo.co.jp/pickup/6314859
◼︎無印良品の飲料水から発がん性物質 ５９万本自主回収- Yahoo!ニュース
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190222-00000084-asahi-soci
さて、「飲食物への発がん性物質の混入」と聞いてピンとくる方もおられるかもしれません。そうです。超国家支配層が推し進める「人口削減計画」の手口に通じるものがあります。
◼︎人口削減政策に関連している11種の疾患！！ - 愛詩tel by shig
https://blog.goo.ne.jp/1shig/e/88151c57bea35902eba0840cb385a814
人口削減計画とは、文字通り世界の人口を削減する超国家的な企みです。人口削減といっても、核爆弾を使った大量殺戮のようなわかりやすい削減ではなく、たとえば、飲食物にガンなどの病気を誘発する物質を混入する、子宮頸がんワクチンなどの生物兵器によって子供を産めなくする、非正規雇用の推進などによって家庭を持てない環境を促進する、自然災害を装った気象兵器による大量殺人など、それとわからないようにゆっくり時間をかけて行われます。
◼︎【アジェンダ21】2030年までに人口の95％が削減される！すでに“大選別”は開始されている!?
https://tocana.jp/2017/03/post_12616_entry.html
◼︎ビル・ゲイツが「ワクチンで人口削減が可能」と発言した真意とは？ - 日本の真心が目覚めました
http://nihonmagokoro.blog.fc2.com/blog-entry-94.html
こんなグローバルな規模の悪事を企むことができるということは、超国家的な支配層の存在を前提としなければ説明がつきません。超国家支配層について辿っていきますと、まず、日本政府の上にアメリカ政府（ジャパン・ハンドラーズ）がいます。
◼︎「ジャパン・ハンドラーズ」一覧。陰でこの日本を操る本当の政府。
さらにその上に、多国籍企業、巨大銀行の頭取、IMF、WHOなどがあり、その頂点にはロスチャイルド、ロックフェラーなどの財閥がいます。
https://syusutoresistance.hatenablog.com/entry/2018/10/19/215504
アメリカの映画プロデューサーの故アーロン・ルッソさんも、超国家支配層の一味であるニック・ロックフェラーの悪事を暴露してます。そこで人口削減のことについてもしっかり証言されています。
https://syusutoresistance.hatenablog.com/entry/2018/11/15/123939
ちなみに、無印良品のほかに最近、発がん性物質が混入されていたとしてニュースになっていたものに、こういうのもあります。
◼︎ファイザー、76万4千錠回収 発がん可能性物質が混入（共同通信） - Yahoo!ニュース
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190208-00000092-kyodonews-soci
◼︎ファイザー、約76万4，000錠回収 高血圧症の治療薬（ホウドウキョク） - Yahoo!ニュース
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190208-00010014-houdoukvq-soci
個々の発がん性物質の飲食物や薬品などへの混入事件そのものと人口削減計画との関係は、たしかに、明らかにされていません。もしかしたら、無関係かもしれません。それは否めません。しかし、それでも確実に言えることは、それらの手口は、人口削減計画に非常に馴染むものであるということです。人口削減計画に沿って意図的になされていた可能性も、ゼロではないということです。
しかも今回は、従業員から集団ストーカー を行ったとして訴えられた企業だけに、その関係性を特に疑うものです。私が集団ストーカーの元締めが超国家支配層にあると考えているのは、こういうところにもあります。
ただ、ここで最近、気になることがあります。それは、こういった悪事が次々と表に出てきだしたという点です。企業だけでなく、国でも、長年なされてきた政府による統計の組織的不正が明るみになりました。
◼︎「官邸関与、メール出た。虚偽答弁だった可能性」玉木氏（朝日新聞デジタル） - Yahoo!ニュース
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190223-00000053-asahi-pol
ちなみに、創価系企業の不正も明るみになりました。
◼︎RAPT | 創価系個人情報収集ツール・Tポイントカードの会員規約が大幅改訂。実はこれが改悪であることに注意。
これらの元締めである超国家支配層に攻勢をかける勢力については、過去に記事にしたところです。
https://syusutoresistance.hatenablog.com/entry/2018/12/01/000448
この勢力によれば、今年の１月から攻勢を強めるとのことでしたので、今回の集団ストーカー 企業の悪事が表に出てきたのも、もしかしたら、この勢力が、日本でも暗躍しているのかもしれませんね。
